当ウェブサイトは、GRI（Global Reporting Initiative）「サステナビリティ・レポーティング・スタンダード」を参照しています。
| GRIスタンダード | 開示事項 | 掲載ページ |
|---|---|---|
| GRI 102：一般開示事項 2016 | ||
| 1.組織のプロフィール | ||
| 102-1 | 組織の名称 | 会社概要 |
| 102-2 | 活動、ブランド、製品、サービス | 製品・サービス一覧 |
| 102-3 | 本社の所在地 | 会社概要 |
| 102-4 | 事業所の所在地 | 本社・製造拠点アクセス |
| 102-5 | 所有形態および法人格 | 企業情報 |
| 102-6 | 参入市場 | 有価証券報告書 |
| 第142期P7-8 関係会社の状況 | ||
| 第142期P17 研究開発活動 | ||
| 第142期P18-20 設備の状況 | ||
| CSR報告書2021 P18-19 グループネットワーク | ||
| 102-7 | 組織の規模 | 会社概要 |
| CSR報告書2021 P12 共同印刷グループの概要 | ||
| 102-8 | 従業員およびその他の労働者に関する情報 | 人材の尊重と活用 |
| データ集 | ||
| 102-9 | サプライチェーン | サプライチェーンにおけるCSR推進 |
| 102-10 | 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 | - |
| 102-11 | 予防原則または予防的アプローチ | リスクマネジメント |
| 環境リスクマネジメント | ||
| 環境ビジョン2025 | ||
| 102-12 | 外部イニシアティブ | SDGs、ISO26000、パリ協定、TCFD |
| 102-13 | 団体の会員資格 | 日本経済団体連合会、日本印刷産業連合会、印刷工業会など |
| 2.戦略 | ||
| 102-14 | 上級意思決定者の声明 | トップメッセージ |
| 102-15 | 重要なインパクト、リスク、機会 | リスクマネジメント |
| 共同印刷グループとSDGｓ | ||
| 3.倫理と誠実性 | ||
| 102-16 | 価値観、理念、行動基準・規範 | 経営理念 |
| グループ企業行動憲章 | ||
| 倫理綱領 | ||
| TOMOWEL WAY | ||
| 102-17 | 倫理に関する助言および懸念のための制度 | コンプライアンス |
| 倫理相談室（ヘルプライン） | ||
| 4.ガバナンス | ||
| 102-18 | ガバナンス構造 | コーポレートガバナンス報告書P4-9 |
| コーポレートガバナンス | ||
| 102-19 | 権限移譲 | コーポレートガバナンス報告書 |
| CSRマネジメント | ||
| 102-20 | 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 | コーポレートガバナンス報告書 |
| CSRマネジメント | ||
| 102-21 | 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 | CSRマネジメント |
| 102-22 | 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 | コーポレートガバナンス |
| 102-23 | 最高ガバナンス機関の議長 | 有価証券報告書 |
| 第142期P29-34 コーポレート・ガバナンスの概要 | ||
| コーポレートガバナンス | ||
| 102-24 | 最高ガバナンス機関の指名と選出 | コーポレートガバナンス |
| 102-25 | 利益相反 | コーポレートガバナンス |
| 有価証券報告書 | ||
| 第142期P35-40 役員の状況 | ||
| 102-26 | 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 | コーポレートガバナンス |
| 102-27 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | - |
| 102-28 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 | 取締役会の実効性評価 |
| 102-29 | 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント | CSRマネジメント |
| リスクマネジメント | ||
| 102-30 | リスクマネジメント・プロセスの有効性 | リスクマネジメント |
| 102-31 | 経済、環境、社会項目のレビュー | CSR重要項目の実績と目標 |
| 102-32 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | コーポレートガバナンス |
| 102-33 | 重大な懸念事項の伝達 | コーポレートガバナンス |
| 102-34 | 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 | 取締役会の実効性評価 |
| 102-35 | 報酬方針 | 有価証券報告書 |
| 第142期P44-47 役員の報酬等 | ||
| 102-36 | 報酬の決定プロセス | 有価証券報告書 |
| 第142期P44-47 役員の報酬等 | ||
| 102-37 | 報酬に関するステークホルダーの関与 | コーポレートガバナンス |
| 有価証券報告書 | ||
| 第142期P44-47 役員の報酬等 | ||
| 102-38 | 年間報酬総額の比率 | - |
| 102-39 | 年間報酬総額比率の増加率 | - |
| 5.ステークホルダー・エンゲージメント | ||
| 102-40 | ステークホルダー・グループのリスト | CSRマネジメント |
| 102-41 | 団体交渉協力 | 人権の尊重 |
| 組合加入者数1,794名 | ||
| 有価証券報告書 | ||
| 第142期P9 労働組合の状況 | ||
| 102-42 | ステークホルダーの特定および選定 | CSRマネジメント |
| 102-43 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 | CSRマネジメント |
| 102-44 | 提起された重要な項目および懸念 | トップダイアログ |
| 6.報告実務 | ||
| 102-45 | 連結財務諸表の対象になっている事業体 | 有価証券報告書 |
| 第142期P7ｰ8 関係会社の状況 | ||
| 102-46 | 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 | CSR報告書2021 P1 参考ガイドライン |
| 102-47 | マテリアルな項目のリスト | CSRマネジメント |
| CSR重要項目の実績と目標 | ||
| 102-48 | 情報の再記述 | - |
| 102-49 | 報告における変更 | 変更なし |
| 102-50 | 報告期間 | CSR報告書2021 P1 対象期間 |
| 102-51 | 前回発行した報告書の日付 | CSR報告書2021 P1 発行時期 |
| 102-52 | 報告サイクル | CSR報告書2021 P1 発行時期 |
| 102-53 | 報告書に関する質問の窓口 | お問い合わせ |
| 102-54 | GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 | GRIスタンダードは開示項目を参考にしているものであり、｢準拠｣や｢参照｣を示すものではありません。 |
| 102-55 | 内容索引 | GRIスタンダード |
| 102-56 | 外部保証 | - |
| GRI 103：マネジメント手法 2016 | ||
| 103-1 | マテリアルな項目とその該当範囲の説明 | - |
| 103-2 | マネジメント手法とその要素 | 腐敗防止：倫理綱領 |
| 接待贈答ポリシー | ||
| 企業倫理委員会 | ||
| 環境：環境方針 | ||
| 環境マネジメントシステム | ||
| ・温暖化：指針、マネジメントシステム | ||
| ・化学物質：指針、マネジメントシステム | ||
| ・廃棄物：指針、マネジメントシステム | ||
| ・グリーン製品：方針、マネジメントシステム | ||
| 労使関係：労働協約 | ||
| 労働安全衛生：健康経営 | ||
| 顧客プライバシー：プライバシーマーク | ||
| 103-3 | マネジメント手法の評価 | 腐敗防止：倫理綱領 |
| 接待贈答ポリシー | ||
| 企業倫理委員会 | ||
| 環境：環境方針 | ||
| 環境マネジメントシステム | ||
| ・温暖化：指針、マネジメントシステム | ||
| ・化学物質：指針、マネジメントシステム | ||
| ・廃棄物：指針、マネジメントシステム | ||
| ・グリーン製品：方針、マネジメントシステム | ||
| 労使関係：労働協約 | ||
| 労働安全衛生：健康経営 | ||
| 顧客プライバシー：プライバシーマーク | ||
| GRI 201：経済パフォーマンス 2016 | ||
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | 有価証券報告書 |
| 第142期P2ｰ4 主要な経営指標等の推移 | ||
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | 低炭素社会の実現 |
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | 有価証券報告書 |
| 第142期P79-81 確定給付制度 | ||
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | - |
| GRI 202：地域経済での存在感 2016 | ||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | - |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | - |
| GRI 203：間接的な経済的インパクト 2016 | ||
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス | コミュニティバス支援 |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | - |
| GRI 204：調達慣行 2016 | ||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | - |
| GRI 205：腐敗防止 2016 | ||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | コンプライアンス |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | コンプライアンス |
| コンプライアンス教育受講者数：3,222名 対象：共同印刷グループ全社員（役員含む） | ||
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | コンプライアンス：対象となる事例なし |
| GRI 206：反競争的行為 2016 | ||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | - |
| GRI 301：原材料 2016 | ||
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | 環境パフォーマンスデータ |
| データ集（環境） | ||
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 | - |
| 301-3 | 再利用された製品と梱包材 | モノづくりを通じた環境への配慮 |
| 製品ページ | ||
| GRI 302：エネルギー 2016 | ||
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | 環境パフォーマンスデータ |
| データ集（環境） | ||
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | - |
| 302-3 | エネルギー原単位 | 低炭素社会の実現 |
| データ集（環境） | ||
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | 低炭素社会の実現 |
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | モノづくりを通じた環境への配慮 |
| GRI 303：水 2018 | ||
| 303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | - |
| 303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | 水質汚濁防止 |
| 303-3 | 取水 | 環境パフォーマンスデータ |
| データ集（環境） | ||
| 303-4 | 排水 | 環境パフォーマンスデータ |
| データ集（環境） | ||
| 303-5 | 水消費 | 水資源の保全 |
| GRI 304：生物多様性 2016 | ||
| 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | 該当なし |
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | 生物多様性の保全 |
| 森林認証取得サイト | ||
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | 生物多様性の保全 |
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | - |
| GRI 305：大気への排出 2016 | ||
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) | 低炭素社会の実現 |
| データ集（環境） | ||
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) | 低炭素社会の実現 |
| データ集（環境） | ||
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) | - |
| 305-4 | 温室効果ガス(GHG)排出原単位 | 低炭素社会の実現 |
| データ集（環境） | ||
| 305-5 | 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 | 低炭素社会の実現 |
| データ集（環境） | ||
| 305-6 | オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 | 環境パフォーマンスデータ |
| 305-7 | 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 | 汚染防止・化学物質管理 |
| データ集（環境） | ||
| GRI 306：廃棄物 2020 | ||
| 306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の重大なインパクト | 循環型社会の実現 |
| 306-2 | 廃棄物関連の重大な影響の管理 | 循環型社会の実現 |
| 306-3 | 廃棄物発生量 | 循環型社会の実現 |
| データ集（環境） | ||
| 306-4 | 廃棄から転用された廃棄物 | 循環型社会の実現 |
| 306-5 | 処分された廃棄物 | 環境パフォーマンスデータ |
| データ集（環境） | ||
| GRI 307：環境コンプライアンス 2016 | ||
| 307-1 | 環境法規制の違反 | 環境コンプライアンス |
| GRI 308：サプライヤーの環境面のアセスメント 2016 | ||
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | グリーン調達の推進 |
| 2021年度実績100％ | ||
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | サプライチェーンにおけるCSR推進 |
| グリーン調達の推進 | ||
| GRI 401：雇用 2016 | ||
| 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | データ集（人事） |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | - |
| 401-3 | 育児休暇 | データ集（人事） |
| GRI 402：労使関係 2016 | ||
| 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | - |
| GRI 403：労働安全衛生 2018 | ||
| 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | 従業員の安全と健康 |
| 403-2 | 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 | 安全衛生管理体制 |
| 403-3 | 労働衛生サービス | 従業員の健康管理 |
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 労使関係 |
| 従業員の安全と健康 | ||
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | 従業員の安全と健康 |
| 安全衛生管理体制 | ||
| 403-6 | 労働者の健康増進 | 健康経営 |
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | CSR調達活動 |
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | 従業員の安全と健康 |
| 安全衛生管理体制 | ||
| 403-9 | 労働関連の傷害 | 従業員の安全と健康 |
| データ集（人事） | ||
| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | - |
| GRI 404：研修と教育 2016 | ||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | - |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 人材育成・キャリア開発 |
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | 人事制度 |
| GRI 405：ダイバーシティと機会均等 2016 | ||
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | コーポレートガバナンス報告書 |
| ダイバーシティ＆インクルージョン | ||
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | - |
| GRI 406：非差別 2016 | ||
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | 事例なし |
| GRI 407：結社の自由と団体交渉 2016 | ||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | 人権の尊重 |
| CSR調達基準 | ||
| GRI 408：児童労働 2016 | ||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 事例なし |
| GRI 409：強制労働 2016 | ||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 事例なし |
| GRI 410：保安慣行 2016 | ||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | - |
| GRI 411：先住民族の権利 2016 | ||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | 事例なし |
| GRI 412：人権アセスメント 2016 | ||
| 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | - |
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | コンプライアンス |
| コンプライアンス教育 | ||
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | - |
| GRI 413：地域コミュニティ 2016 | ||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | 教育支援活動・スポーツ振興活動 |
| 地域社会活動 | ||
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 | - |
| GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント 2016 | ||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | サプライチェーンにおけるCSR推進 |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | CSR調達活動 |
| GRI 415：公共政策 2016 | ||
| 415-1 | 政治献金 | コンプライアンス |
| グループ企業行動憲章 | ||
| GRI 416：顧客の安全衛生 2016 | ||
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | 高品質で安全な製品の提供 |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | 該当なし |
| GRI 417：マーケティングとラベリング 2016 | ||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | モノづくりを通じた環境への配慮 |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | 事例なし |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | 事例なし |
| GRI 418：顧客プライバシー 2016 | ||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | 該当なし |
| GRI 419：社会経済面のコンプライアンス 2016 | ||
| 419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | 重大な法令違反1件あり 詳細リリース |
| 中核主題 | 課題 | 掲載ページ |
|---|---|---|
| 組織統治 | トップコミットメント | |
| コーポレートガバナンス | ||
| CSRマネジメント | ||
| 人権 | 1.デューディリジェンス | - |
| 2.人権に関する危機的状況 | コンプライアンス | |
| 3.加担の回避 | コンプライアンス | |
| 4.苦情解決 | コンプライアンス | |
| 5.差別および社会的弱者 | ダイバーシティ・インクルージョン | |
| 6.市民的および政治的権利 | 人権の尊重 | |
| 7.経済的，社会的及び文化的権利 | 人権の尊重 | |
| 8.労働における基本的原則及び権利 | 人権の尊重 | |
| 労働慣行 | 1.雇用及び雇用関係 | 人権の尊重 |
| 2.労働条件及び社会的保護 | ダイバーシティ・インクルージョン | |
| 3.社会対話 | 従業員の安全と健康 | |
| 4.労働における安全衛生 | 健康経営 | |
| 5.職場における人材育成及び訓練 | 人材開発・キャリア開発 | |
| 環境 | 1.汚染の予防 | 汚染防止・化学物質管理 |
| 2.持続可能な資源の利用 | 循環型社会の実現 | |
| 3.気候変動の緩和及び気候変動への適応 | 低炭素社会の実現 | |
| 4.環境保護、生物多様性、及び自然生息地の回復 | 生物多様性の保全 | |
| 公正な事業慣行 | 1.汚職防止 | コンプライアンス |
| 2.責任ある政治的関与 | コンプライアンス | |
| 3.公正な競争 | サプライチェーンにおけるCSR推進 | |
| 4.バリューチェーンにおける社会的責任の推進 | サプライチェーンにおけるCSR推進 | |
| 5.財産権の尊重 | コンプライアンス | |
| 消費者課題 | 1.公正なマーケティング，事実に即した偽りのない情報，及び公正な契約慣行 | - |
| 2.消費者の安全衛生の保護 | 高品質で安全な製品の提供 | |
| 3.持続可能な消費 | モノづくりを通じた環境への配慮 | |
| 4.消費者に対するサービス，支援，並びに苦情及び紛争の解決 | お問い合わせ | |
| 5.消費者データ保護及びプライバシー | 情報セキュリティ体制 | |
| 6.必要不可欠なサービスへのアクセス | - | |
| 7.教育及び意識向上 | - | |
| コミュニティへの参画及びコミュニティの発展 | 1.コミュニティへの参画 | 地域社会活動 |
| 2.教育及び文化 | 教育支援活動・スポーツ振興活動 | |
| 3.雇用創出及び技能開発 | 社会福祉活動 | |
| 4.技術の開発及び技術へのアクセス | - | |
| 5.富及び所得の創出 | SDGｓの実践（地方創生） | |
| 6.健康 | SDGｓの実践（ヘルスケア） | |
| 7.社会的投資 | 社会とともに |